東日本大震災の復興をIT(情報技術)で支援する大手企業の取り組みが拡充している。NECが宮城県の仮設住宅で地上デジタル放送を利用した“手作りテレビ番組”の制作を後押しするほか、富士通も子供たちの心のケアや仮設住宅の入居者の見守り支援に取り組んでいる。今後、重要性が増す「心の絆」をつなぐ活動をITで支えている。
宮城県亘理町の宮前仮設住宅では、約80世帯の住民らがテレビ番組に出演し、各家庭に配信される「宮前チャンネル」が話題を集めている。仮設住宅での暮らしは、住み慣れた土地を離れることで、住民の孤立化やコミュニケーション不足が懸念されており、テレビ放送を通して、“心をつなぐ”試みとして注目されている。
仮設住宅でのテレビ放送システムはNECが開発した。地上デジタルの空きチャンネルを活用し、既設の配信ケーブルと手のひらサイズの送信機などの簡易なシステムを活用し、電波を各住宅に届ける仕組みだ。