インターネット空間やデータベースなどの膨大なデジタル情報から新たな付加価値を生み出す「ビッグデータ」ビジネスが国内でも本格化しそうだ。NEC、富士通などが新サービスを開発、事業化に乗り出しており、各社とも2015年ごろまでに1000億円規模の事業を見込んでいる。
ビッグデータ事業は米国が先行しているが、日本勢も追撃態勢に入った形だ。用途も社会インフラやセキュリティー、マーケティングなど多岐にわたるが、まだ事業は緒に付いたばかり。それでも“宝の山”となる可能性も秘めており、開発競争は激しさを増しそうだ。
「自動車の位置やワイパーの動きなどの情報を集めるのは形式知。これに対しワイパーの使用状況や速さ、自動車の位置情報などをもとに、雨量や雨雲がどう動くかというのが暗黙知。複雑な情報から暗黙知を導き出し、真の情報価値にたどり着くのがビッグデータだ」
昨年11月、都内で講演したNECの遠藤博信社長はビッグデータの本質をこう説明した。