活況呈す大型物流賃貸施設　アマゾンなどネット通販急成長で需要高まる (1/4ページ)

　不動産大手も参入　施設開発競争過熱

　首都圏の大型物流賃貸施設市場が過熱してきた。アマゾンや楽天といったネット通信販売の急成長で、大型で最新の物流施設需要が高まっているためだ。プロロジスなど外資系専業大手に加え、今年から単独開発による本格参入を決めた三井不動産など国内不動産大手の動きも活発化している。競争過熱の中、勝算は－。

　好立地確保が課題

　「新参者だが、これまでの豊富な用地情報や不動産開発ノウハウなどの強みを生かす」

　大規模物流賃貸施設事業に本格参入する三井不動産の飯沼喜章専務は、こう意気込む。

　同社はすでにＧＬプロパティーズと共同で、千葉県市川市に２０１３年末の完成を目指し、複数企業が利用する「マルチテナント型」の大型物流施設を開発中だが、今後は単独での開発を積極化。２０１７年度までに約２０００億円を投じ、年４～５物件のペースで開発する。足元だけで、千葉県船橋市や埼玉県八潮市など首都圏６カ所、近畿１カ所の開発を行うという。

プレーヤーの増加で、競争は激しさを増すのは確実だ