デジタル家電“総崩れ”の様相　大手各社、テレビ販売計画を下方修正 (3/4ページ)

　ヒットにつながる革新的な商品

　パナソニックは、デジカメの販売見通しを７月の予想に比べ３００万台、富士フイルムは１３０万台下方修正。携帯型ゲーム機でも、任天堂が「ニンテンドー３ＤＳ」を当初の見通しに比べて１００万台引き下げ、ソニーも「ＰＳヴィータ」と「ＰＳＰ」合計の販売台数見込みを２００万台下方修正した。

　薄型テレビを中心とするデジタル家電の総崩れの流れに歯止めをかけるには「常識を超えた顧客体験を呼ぶ商品やサービスを提供し、ヒットにつなげる」（平井一夫・ソニー社長）ことが欠かせない。

　スマホやタブレットで世界トップの座を築いたアップルも、一時期、極度の販売不振に陥った経験がある。その時の経営危機を救ったのが、携帯型音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ（アイポッド）」など、革新的な商品を立て続けに世に送り出したことだった。

　家電業界に詳しいアナリストは「ユーザーの生活を一変させる商品を打ち出し、世界的にヒットとなれば、復活のチャンスはある」（アナリスト）と“日の丸家電”にエールを送っている。

２０１３年３月期の販売計画を下方修正したデジタル家電