家電量販大手によると、若い独身者や単身赴任者に加え、子育てが終わったシニア層の2人暮らし世帯でも、家電買い替えの際はコンパクトで高性能な製品を求める傾向が強いという。
これまで小型家電は利益が出にくく、「家族向けと同じ性能の商品を作れば赤字になった」(家電メーカー関係者)こともあり、メーカーから敬遠されがちだった。
しかし、近年はメーカー各社の業績も厳しく、価格下落の激しいデジタル家電よりも、利幅が見込める白物家電で一定の収益を確保したいとの狙いから、小型家電に本腰を入れだした。
国立社会保障・人口問題研究所が平成20年に発表した調査では、17年には単身者が1445万世帯、夫婦のみが963万世帯と2人以下の小人数世帯は全体の49・0%。27年には単身と夫婦のみ世帯で全体の52・8%まで上昇する見通しで、その後も、小人数世帯の割合は増加傾向が見込まれている。
三菱電機広報は「家族向けの家電は大きな伸びが期待しにくい。工夫して競うべき時がきた」と力を込める。小型家電は苦戦する国内の白物家電市場の起爆剤となるのか、注目される。