スマホ遠隔診療にＡＩ威力　ベンチャー各社、健康データ集めサービス開発

　医師と患者をスマートフォンでつなぐ遠隔診療が広がってきた。オンライン診療の健康保険適用を認めた今年４月の規制緩和が後押しとなり、ベンチャー各社の取り組みが加速している。健康データの蓄積が進み、人工知能（ＡＩ）を活用した医療サービスの開発に拍車が掛かりそうだ。

　通院せず手軽に受診

　「最近、頭痛や熱が頻発し、痛み止めを服用する量が多くて」。スマホの画面に向かって試しに相談してみる。テレビ電話に映った医師が「薬を変えると、胃や腎臓への負担も減りますよ」とアドバイスしてくれた。通院しなくても隙間時間に手軽に受診でき、医師との距離は通常の対面診療より逆に近いようにも感じられた。

　記者が体験したのは東京の医療ベンチャー、ＭＩＣＩＮ（マイシン）が運営するオンライン診療アプリ「ｃｕｒｏｎ（クロン）」。継続的な診療が必要な糖尿病など生活習慣病対策を得意とし、約６５０の医療機関が現在採用している。７月には、自宅で計測した血圧や運動量、睡眠時間の情報を医師と共有できる機能を追加した。

　データが集まれば、ＡＩの分析力が威力を発揮する。最高経営責任者（ＣＥＯ）の原聖吾医師は将来的に、患者が服薬をやめそうなタイミングや適切な食事の取り方をＡＩが医師に助言し、医師個人の能力差や経験不足を補って「患者ごとに最適な治療方針を提案できる」姿を思い描く。

　医療とＩＴの融合は中国で先行する。約１０００人の医師を擁する医療企業「平安好医生」は外部の病院とも提携し、ウェブ上で１日３７万件の診療をこなす。累計３億件の症例データを集め、ＡＩが画像診断などを側面支援することにより、従来の病院では考えられない大量診療を可能にした。

　医師不足などに対応

　７月に東京都内で講演したオリバー・ワン会長は「医師不足や病院での長い待ち時間など、中国が抱える問題を解消できる」と述べ「全ての家族にかかりつけ医を付けたい」と目標を語った。

　日本のオンライン診療アプリはｃｕｒｏｎのほか、ＭＲＴ（東京）の「ポケットドクター」、メドレー（同）の「クリニクス」がしのぎを削る。今後「アプリを基盤に健康データの活用に軸足が移っていく」（業界関係者）見通しで、中国と類似の医療サービスに発展する可能性がある。

　野村総合研究所の横内瑛氏は、医療の質が上がることに期待を寄せつつ「データにない希少疾患が見落とされる懸念もある」と問題点を指摘した。