淡路島地震の“兆し”をキャッチ

　《「淡路島地震」は２３日程前から異常が確認され、４月７日に平常に戻ったため、地震の予測として期日は、４月１３日頃、マグニチュードは６、場所は姫路から貝塚市方面（淡路島方向）と予想することができた》とする記述が地震の当日、アマチュア無線技士らによる地震観測ネットワーク「ＪＹＡＮ研究会」（大分県国東市）の会員用ホームページ上に掲載された。

　同会は地上のＦＭ波や短波などを観測し、地震予測の可能性を探っている。ＦＭ波については沖縄から横浜まで２１局のネットワークを展開し、８４放送局のＦＭ電波を観測している。

　研究会代表で元国東市消防長の国広秀光さんによると、大阪府貝塚市の観測局で、地震発生の約１カ月前の３月１５日から発生６日前の４月７日まで、姫路のＦＭ電波がおおむね５～１０デシベル強くなり、その状態が続いた。地震までの６日間は、通常のレベルに戻ったという。

　地震を知る“法則”とは

　なぜ、ＦＭ波の異常が地震予測につながるのか。研究会がこれまでの観測事例の分析から導き出した“法則”はこうだ。

　地震活動が地中で活発化し破壊が進むと電気と磁気エネルギーが発生。それらが電磁気として空中に出ると地上の電磁界に影響を与える。その結果、ＦＭ波や短波などが影響を受け、普段は届かない遠距離まで届き、近距離では届きにくくなる。ただし、こうした変化は地震発生直前にみられる「静穏期」になると、正常にもどったりする現象が観測される。

　同会の過去の記録から傾向を探ると、１０デシベル程度上昇し収まってから（静穏期が）１週間程度で、そののちに地震が発生する場合、マグニチュード（Ｍ）６クラスで震度５～６の地震が発生。２０デシベル程度上昇した場合、最大で震度７。静穏期が３日間程度だと、Ｍ４・５ほどになるという。

　Ｍ９の東日本大震災の場合、「（電波を反射する）電離層が日本全体で地震の影響を受けていたと予想され、それによって、観測局全局のＦＭ波や短波に異常があったため、何が起きていたか分からず、数カ月たって、大震災が発生した３月１１日前後の過去のデータを振り返ってみてはじめて、ゆるやかで大きい変化に気付いた」という。

　誰でも貢献できる

　地震学会では、淡路島地震について大気イオン濃度変化を観測した事例なども発表され、地震研究者らから「現象をどこまで追い続け確かなデータ蓄積ができるのかが重要だ」との意見が出された。

　阪神大震災以降、観測を続けてきた国広さんらも、これまで地震研究者のアドバイスを受け、観測点の拡大とデータ蓄積の方法に工夫を重ねてきたといい、その成果として過去２年間、淡路島地震も含め大小１０ほどの地震にともなう現象を捕捉できたという。

　国広さんは「地震にともなって起きる当たり前の物理現象を追跡することでも防災に貢献できる」としたうえで、「これらの観測は一般に普及している通信機器を使えば誰でも可能であり、地震予知への努力も大切だが、地震を過度に恐れず、身近に理解することにもつながる」としている。

　「情報依存のよる待機」の危険性　京大防災研究所・矢守克也教授

　伊豆大島での大規模な土砂災害、先月半ば、京都府などに初めて特別警報が発令された台風１８号による災害や竜巻など、災害が相次いでいる。

　災害のたびに、災害情報のあり方に注目が集まる。ここで、新たに導入された災害情報の多くが「土壇場」あるいは「最終手段」に関する情報であることに注意すべきである。

　「重大な災害が起こる可能性が非常に高まっています。ただちに身を守るために最善を尽くしてください」（気象庁）とされる特別警報はもちろん、伊豆大島でも出された「記録的短時間大雨情報」や「緊急地震速報」も、同じような性質をもっている。

　こうした災害情報を利用するうえで重要なことが２つある。まず、“そうなる前”に検討し準備しておく必要がある。水害の場合、２階などへの垂直避難、土砂災害の場合、崖や山と反対側の部屋への移動、竜巻の場合トイレなど柱の多い空間で待機、といった対応だ。

　災害規模によっては、これらによって被害をゼロにはできないかもしれないが、軽減することはできる。避難所への避難指示がかえって危険と予想される場合、無線などでこうした対応を呼びかけることはできるかもしれない。

　次に、より重要で根本的な問題がある。それは、土壇場の情報が整備されればされるほど、土壇場まで何もしないという待ちの姿勢を情報の受け手に醸成してしまう危険だ。情報がきめ細かくなればなるほど、情報に依存し情報を待ってから対応する傾向を誘発してしまう。

　伊豆大島の事例をめぐって、早くも特別警報の運用見直しの声があるようだ。小手先の修正にとどめることなく、この根本的な構造にメスを入れるような改変を目指してほしい。