これは米アップル社のスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」に偏った通信各社の販売施策がアンドロイド機など他社製品の出荷減を招いた。

　また従来型携帯電話からスマホへの買い替えが予想より早く鈍化したことも、主な要因としている。

　メーカー別では、「ｉＰｈｏｎｅ」新モデルを昨年９月に発売した米アップルが前年比９・２ポイント増の３２・５％にシェアが急伸した。日本勢では２位のシャープ（１４・６％）、３位のソニー（１２・６％）と５位の京セラ（８・８％）がシェアを伸ばした。

　一方、ＮＴＴドコモのｉＰｈｏｎｅ販売開始の影響を受けて、富士通が７ポイント減の９．７％、韓国サムスン電子が１．９ポイント減の５・９％に低下した。台数では富士通が４７・９％減、サムスンが３２・３％減と大幅に落ち込んだ。

　スマホの出荷台数割合は７４・１％（前年比３ポイント増）だが、総契約数に占める比率は４４・５％とまだ５割に達していない。ＭＭ総研では、携帯３社がそろってｉＰｈｏｎｅを扱ったことで、アンドロイド機の多くが不振に陥ったほか、料金プランの高止まりもスマホ伸び悩みの要因としている。