２年３カ月ぶりの人気スマホの新機種登場は、高速データ通信規格「ＬＴＥ」の普及を後押しする。アイフォーンを国内販売しているソフトバンクモバイルとＫＤＤＩにとっては追い風になる期待が強い一方で、国内シェア首位の座を守るＮＴＴドコモの対抗策にも注目が集まっている。

　ソフトバンクとＫＤＤＩの２社は、アイフォーン５の投入による「新規需要も買い替え需要も大きい」（ＫＤＤＩ幹部）と期待を寄せる。契約数の純増（新規契約数から解約数を引いた数字）で首位が常連のソフトバンクと、アイフォーン販売以来１０カ月連続で番号持ち運び制度（ＭＮＰ）の利用者が首位のＫＤＤＩは新型アイフォーン投入を機に新たな販促キャンペーンを展開するのは必至だ。

　一方、ＮＴＴドコモはアイフォーン５人気のあおりをもろに受けそうだ。純増、ＭＮＰとも両社に水を開けられており、富士通製や韓国サムスン製などアンドロイド搭載端末の充実を急ぐが、国内シェア（４６％強）の減少ペースを早めかねない。

　国内スマホ市場の勢力図に大きな影響を及ぼすのがアイフォーン５に搭載するとされる「ＬＴＥ」だ。国内ではドコモとイー・アクセスがＬＴＥサービスを提供しているが、ソフトバンクとＫＤＤＩも１０月から始める。

　特にＫＤＤＩはアイフォーン５発売を機に一挙にＬＴＥサービスを本格展開する考えで、先行するドコモを追撃する。これに対して、ドコモはアイフォーン５発売時期に合わせて最大毎秒１１２．５メガビットの超高速サービスを提供。ＫＤＤＩやソフトバンクに対抗する。

　ＬＴＥサービスは動画や音楽など膨大なデータをスマホでやり取りするには欠かせない機能。サービスの優劣によっては、シェアの逆転劇を起こす起爆剤になる可能性がある。