世界の都市で「オリンピック離れ」鮮明　招致レースで相次ぐ撤退、ＩＯＣに危機感と焦り (1/2ページ)

　五輪招致から撤退する都市が近年、相次いでいる。かつては多くの都市が争った招致の深刻な冷え込みは、大会の肥大化に伴う巨額の財政負担に対する不安が背景にある。世界中の注目を集めるスポーツの祭典は今、岐路に立たされている。

　９月に開催都市が決まる２０２４年夏季五輪の招致レースには当初５都市が立候補したが、ハンブルク（ドイツ）、ローマ、ブダペストが撤退した。北京が選ばれた２２年冬季五輪招致でも４都市が途中で断念しており、２大会続けて最終候補が２都市しか残らない異例の事態となった。巨大イベントに向けられる市民の目は厳しさを増すばかりだ。

　ハンブルクは住民投票で反対が半数以上を占めて脱落し、ローマは市長の交代で風向きが変わり、財政難を理由に降りた。ブダペストは「五輪の予算を医療や教育に使うべきだ」と主張する反対派に野党が賛同して大きなうねりを生み、世論に押される形で市長が決断した。インフラ整備を含めた総経費が４兆円超となった１４年ソチ冬季五輪をきっかけに、五輪離れは顕著になった。

　ＩＯＣに危機感と焦り

　危機感を抱いた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は同年末に中長期改革の指針「五輪アジェンダ２０２０」を採択し、開催都市の負担軽減や大会の魅力を高める改革を進めてきた。既存施設や仮設施設の活用を奨励し、例外的に一部競技を国外で実施することも容認。開催計画に柔軟性を持たせることで門戸を広げ、招致レースを活発化させる狙いだった。

イメージ悪化を避けたいＩＯＣは東京都や大会組織委員会に迫る