なぜ日本の家電企業はＴＶに固執するのか　４Ｋ、８Ｋ…需要あるの？ (1/6ページ)

　日本の家電メーカーの凋落ぶりが激しい。各社とも赤字経営はほぼ脱したものの、産業界を自動車とともにリードしてきた、かつてのニッポン家電の面影はない。独創的な製品を世に送り出すこともできず、巨額赤字の元凶でもあるテレビにいまなお固執し、「４Ｋテレビ」「８Ｋテレビ」と騒ぐ経営者は“無能”の烙印（らくいん）を押され、いずれ市場から退場させられるだろう。

　４Ｋテレビを“救世主”とする愚かさ

　９月の薄型テレビの国内出荷台数は、電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）によると、前年同月比１４・２％増の４８万７千台と、平成２３年７月以来、２年２カ月ぶりのプラスに転じた。

　その牽引（けんいん）役となったのがフルハイビジョンの約４倍の画質性能を持つ「４Ｋテレビ」。台数はまだ全体の１割にも満たないが、話題性という意味で、その存在感は大きなプラス効果をもたらしている。

画質はもはや差別化の技術とはいえない