スーパー「中食」で巻き返し　１人暮らし・共働き狙う

　九州のスーパー各社が、総菜や弁当など調理済み食品「中食（なかしょく）」の強化に乗り出している。共働き世帯や１人暮らしの増加により中食市場は急拡大しており、ダイエーは福岡市の住宅街に中食売り場を充実したモデル店舗を開業した。西鉄ストアも来春、ＪＲ博多駅近くに総菜売り場を目立たせた新業態の小型スーパー２店舗を出す。中食市場で存在感を増すコンビニに対し、スーパーの巻き返しが始まった。（田中一世）

　家庭で作る「内食」とレストランなど「外食」の間を意味する「中食」の市場は、拡大の一途をたどっている。

　今月７日、福岡市早良区の市営地下鉄野芥駅前に新装開店した「ダイエー野芥店」。ガラス張りのオープンキッチンで、従業員がピザやオムライス、カツ丼などを調理し、作りたてを次々と売り場に並べていった。空揚げや酢豚、ホルモン炒め、サラダなど約６０種類を１００グラム１００円で量り売りする「おかずバイキング」コーナーにも買い物客が列をなした。

　ダイエーは野芥店を、九州初の「中食強化モデル店舗」と位置づける。総菜や弁当、冷凍食品、おでんなど中食の取り扱い点数を、改装前の１・５倍の１１００品目に増やした。中食の売り場面積も改装前の１・７倍の３００平方メートルと、店舗全体の１割を占める。

　ダイエーが野芥店をモデル店舗に選んだのは、中食需要が大きい地域と見込むからだ。野芥駅から半径１キロ圏内は、２人以下の少人数世帯が６割以上を占める。６０～７０代の独居女性や、共働きの若い夫婦も多い。こうした世帯は、自炊をしないケースが多い。

　ダイエーの大住信治・九州事業本部長は「食事の『作らない化』が進んでいる。１、２人分の食事を買いたいという需要に応え、コンビニなどとの競争に勝ちたい」と語った。食品売り場は２４時間営業にした。ダイエーは来夏までに、長崎市や鹿児島市などでも、こうした店舗展開を考えている。

　帝国データバンク福岡支店が九州・沖縄の外食・中食産業の上位５０社を対象にした調査によると、中食事業の平成２４年度売上高は前年度比１０・９％増の２０７１億円と大きく伸び、１２年の調査開始以来、初めて２千億円を超えた。

　企業別でみても、スーパーや百貨店で惣菜店を展開している「九州惣菜」（北九州市）は２３年度比４４・２％増の４９億円と、調査対象５０社の中で最大の伸びを示す。

　中食の拡大は、スーパーにとって逆風だった。弁当や総菜は、コンビニエンスストアや弁当専門店に一日の長がある。さらに中食が広がることで、スーパーの売り上げの柱である生鮮食品が打撃を受けた。

　防戦を強いられてきたスーパーは、ここに来て中食をテコに反転攻勢の機会をうかがう。

　１０月３日に開店したイオングループの「マックスバリュ筥崎宮前店」（福岡市東区馬出）は、総菜約１００種を１グラム１円で販売する「おかずバイキング」コーナーを設け、人気を集めている。独居や２人住まいの高齢者が多い地域とあって「数種類を一口ずつ」買い求める客も多いという。マックスバリュ九州は筥崎宮前店のほか、鳥栖村田店（佐賀県鳥栖市）、諫早中央店（長崎県諫早市）、新戸島店（熊本市東区）など昨年以降に新規出店した大半で、同様の売り場を設けている。

　西鉄ストアも中食に注目する。博多駅近くに来年２月開業する商業施設「ＴＥＲＡＳＯ（テラソ）」内と、博多バスターミナル内に、小型スーパー「レガネットキュート」を開店する。

　売り場面積は「にしてつストア」や「レガネット」など従来型店舗の７～８割、３００平方メートル前後に抑える。生鮮食品などの取り扱い点数を絞り込む一方、調理の様子が見えるガラス張りのオープンキッチンを設け、できたての弁当や総菜を販売する。広報担当者は「コンビニのような感覚で、会社帰りなどに気軽に立ち寄ってもらえるスーパーにしたい」としている。

　帝国データバンク福岡支店情報部の三好暁久氏は「共働き世帯や１人暮らしの高齢者は今後も増え、中食需要は拡大する。スーパーの中食重視の傾向はさらに強まるだろう」と指摘する。