2020年東京五輪・パラリンピックに向け、観客や選手の輸送を担う鉄道や道路など交通インフラの整備が急ピッチで進んでいる。鉄道や地下鉄の新駅開業や新型車両の導入、高速道路の延伸開通…。五輪開催時に首都圏の公共交通網はどう変わるのか。
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1964年秋に開催された前回の東京五輪では、東海道新幹線や地下鉄、首都高速道路など東京を中心とする交通インフラの整備が国主導で一気に進んだ。戦後、欧米に比べ立ち遅れていた首都圏の交通事情は一変、70年代まで続く高度経済成長をもたらす原動力になったとされる。
これに対し、2020年東京五輪・パラリンピックでは、東京都が招致段階から「既存の交通インフラを生かし、開催費用を節減する」として、地下鉄やバスなど現在ある公共交通網をフル活用する方針を打ち出した。
13年の招致決定後には、JR東日本の「羽田空港アクセス線」など複数の新線構想が浮上したものの、膨大な建設費など課題が多く検討は先送りされた。
一方、既存の鉄道や地下鉄の路線では、20年までに新駅開業に加え、各会場の最寄り駅を中心に機能強化が図られる。