新型コロナウイルス禍の長期化で、人はひたすら家に向かった。「巣ごもり消費」が定着し、ネット通販やテークアウト（持ち帰り）の利用は急増。変容した消費の姿はコロナ禍が去ったとき、どうなるのか。
人材派遣大手パソナグループの人事部門に所属する相島瑞希さん（２４）は昨年１２月、淡路島で生活を始めた。同社の本社機能の一部が東京・大手町から兵庫県・淡路島へ移転し、職場が移ったためだ。
週末は自宅で都内の友人とオンライン飲み会。好みにブレンドしたレモンサワーと手作りの料理を用意し気の置けない会話を楽しむ。洋服はネット通販で買い、映画は有料動画配信サイトで視聴。英会話は都内の外国人講師からオンライン授業を受けている。
実際に出歩くなら、楽しめる場所は自宅の近くに限られる。しかしＩＴ（情報技術）を使えば、海外とつながることすら可能だ。コロナ禍で家にこもるようになったにもかかわらず、接する世界はむしろ開かれた。「ＩＴのおかげで、自宅でできることは多い」。相島さんはこう語る。
ネットで「宝探し」
巣ごもり消費の浸透は数字でも明確になっている。経済産業省によると、国内での消費者向け電子商取引（ＥＣ）のうち家電、衣類など物販の市場規模は昨年１２兆２３３３億円に達し、前年から２１・７％増えた。
感染リスクが低い移動販売とデジタルを融合させたのは「せーの」（東京）。Ｔシャツを中心に男女向けの洋服を車で運び販売する。客は地図コミュニケーションアプリで自宅近くの巡回場所を探す。商品は個性的なデザインがそろい、「アプリで開店場所を探し出す宝探しの要素を組み込むことで熱狂度が上がる」。石川涼代表（４６）はこう強調する。
歴史ある百貨店も売り方を大きく変えている。エイチ・ツー・オー（Ｈ２Ｏ）リテイリングが傘下の阪急阪神百貨店で昨年５月に始めたオンラインサービスは服、靴、かばん、食器など幅広い商品を扱う。これに百貨店ならではの接客力を加え差別化する。
客は画像共有アプリ「インスタグラム」などで店頭に並ぶ商品を見て選択。電話や無料通信アプリで売り場の従業員に質問できる。月間受注額は昨年６月の１７００万円から今年５月は約２億円まで１０倍以上に増えた。
「外出自粛で消費者はリアルな体験に飢えている。実体験の良さも味わえる、消費者に響くデジタル技術の使い方ができるかがオンライン戦略のカギ」。ニッセイ基礎研究所の久我尚子上席研究員（４５）は強調する。
業態転換は考えず
新型コロナワクチンに加え、治療薬が普及すれば、巣ごもりの人々はコロナ前と同じように街中に戻ってくるのだろうか。苦境にある飲食業界はどうみているのか。