人材サービス会社、パーソルホールディングス傘下のパーソル総合研究所は１０日、新型コロナウイルス感染防止のため、多くの企業が導入を始めたテレワークに対する意識調査結果を発表した。テレワークをしている人の６割超が何らかの不安を持ち、テレワークの頻度が高いほど孤独感が強まるとの結果で、管理職にとっては孤独感や不安解消の取り組みが重要な課題になりそうだ。
調査ではテレワークをしている人に、評価やコミュニケーション面など１２項目で不安を聞いた。１項目でも不安があるとした回答者は６４・３％。項目別では「非対面のやり取りは相手の気持ちが察しにくい」が３９・５％で１位。続いて「上司や同僚からさぼっていると思われていないか」が３８・４％で２位だった。
孤独感については５段階評価の平均値で測定。テレワークの頻度が１カ月に２～３日の場合は孤独感が２・６６となった。また頻度が週に１回に上がると孤独感は２・７４に上昇。さらに週に２～３回では２・７６、週に４日以上では２・８５となり、頻度が上がれば孤独感が強まるとの結果が出た。
一方、出社する従業員のテレワークをしている人への疑念や不満を聞いたところ、「さぼっていると思うことがある」が３４・７％でトップ。「相談しにくいと思うことがある」が３２・３％、さらに「公正な人事評価がなされているか疑問に思う」が３１・３％で続いた。テレワークをしている人の上司も「業務の進捗状況が分かりにくい」と不安を持っているという。
パーソル総研では今後、テレワークと出社勤務が混在する「まだらテレワーク」職場が増えるとし、コミュニケーションや上司が部下の情報を把握するスキルが必要とまとめた。
今回の調査はテレワーク経験者１千人、同僚にテレワークをしている人がいる出社勤務者１千人、上司層７００人からインターネット経由で質問して集計した。