ソニーが、スマートフォン事業の不振にあえいでいる。同社は赤字脱却に向け構造改革に着手。３月末には中国・北京での生産を終了し、タイの工場に集約した。今後は大幅な人員削減に踏み切るとの見方もある。スマホ事業からの撤退が相次いだ日本メーカーの中で、ソニーはスマホ事業の存続に向け最大の正念場を迎えている。
「黒字化へのステップは着実に踏んでいる」
ソニーの十時裕樹最高財務責任者（ＣＦＯ）は、４月２６日の決算発表会見でスマホ事業の見通しについてそう述べた。
同社の平成３１年３月期連結決算は、ゲームや音楽、映画といったエンターテインメント関連の好調などで、本業のもうけを示す営業利益が前期比２１・７％増の８９４２億円と、２年連続で過去最高を更新した。
これに対し、スマホ事業は９７１億円の巨額赤字に沈んだ上、赤字額は前年の２７６億円から大幅に拡大。販売台数は約６５０万台と、約１３５０万台から半減した。
同社は２４年までスウェーデンの通信機器大手エリクソンと合弁で携帯電話端末事業を展開。最盛期には年１億台を出荷した。だが現在の世界シェアは１％に満たず、大手の韓国サムスン電子や米アップル、中国の華為技術（ファーウェイ）に比べ、大きく見劣るのが現状だ。