自動車各社が上海国際モーターショーで電気自動車（ＥＶ）や、ＥＶとして走行し、電池が切れればエンジンで走るプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）などの電動車を矢継ぎ早に発表するのは、世界最大市場を抱える中国の環境規制に対応するためだ。ただ、各社の生産計画の積み上げが、電動車の供給過多につながる懸念も強まっている。需給バランスが大きく崩れれば、中国市場が電動車の普及を牽（けん）引（いん）するというシナリオに基づく各社の戦略も修正を迫られかねない。
トヨタ自動車が公開したのは、スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「Ｃ－ＨＲ」と「ＩＺＯＡ」のＥＶ。吉田守孝副社長はＥＶについて、「２０２０年代前半までに世界で１０車種以上に拡大する」と強調した。同社は先月、現地で「カローラ」と「レビン」のＰＨＶを発売した。
日産自動車は、主力セダン「シルフィ」の新型車を初公開。ＥＶでは今年、北米国際自動車ショーで公開した試作車「ＩＭｓ」を中国で初めて披露した。ホンダも、中国専用ＥＶと位置づけるＳＵＶの試作車「Ｘ－ＮＶコンセプト」を初公開しており、来年にはＰＨＶも投入する方針だ。
中国政府は今年、自動車会社に対して現地生産の一定比率をＥＶやＰＨＶなどの「新エネルギー車（ＮＥＶ）」にすることを義務づける規制を導入。日本勢が得意とするハイブリッド車（ＨＶ）はＮＥＶには含まれず、対応を迫られていた。背景には、自国市場の競争のルールを変えて電池などＥＶ関連産業の振興につなげようとする中国の思惑がある。多くの日本メーカーにとって、中国は米国と並ぶ２大市場。しかも、トランプ政権の保護主義的な政策による通商リスクが大きく、中国市場の相対的な重要性は高まっている。
