太平洋戦争終結後のわが国は、連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の日本国固有の教育、文化、社会のすべての制度、慣習を壊滅させんとする政策により荒れ果てて、日教組主導による教育現場は混乱し、それに連動したかのような文部省（現文科省）の国の将来を見通せない諸施策（ゆとり教育など）が、次世代を担う青少年の学力向上を阻害してきたといっても過言ではない。（マサチューセッツ工科大学客員教授・庄子幹雄）
そして、それは残念ながらノーベル賞受賞者が憂える「今後わが国から物理学、化学、生理学、医学などの科学技術部門で受賞者は生まれないのではなかろうか」という危惧に通じる。
悲観論にはくみせず
しかし筆者は、この悲観論にくみしない。日本国民の２００２年以降のノーベル賞のこれらの部門の１４人もの受賞者数（戦後では２１人）は米国、英国、ドイツなどの西欧は除くとして、アジアではナンバーワンであり、現在国策として教育の高度化に取り組む中国や受賞者ゼロの韓国とは比ぶべくもない。
いつの頃からか、わが国には悲観論を正当化するような風潮がはびこり始め、憂うべきはアカデミアの分野で研究に専念する科学者、技術者の中にもそれが漂い始めたことである。