パチンコ市場規模、２０兆円下回る　日本生産性本部「レジャー白書２０１８」

　日本生産性本部（会長・茂木友三郎氏）の余暇創研は１９日、東京都千代田区のビジョンセンター永田町で８月６日に発行予定の「レジャー白書２０１８」に関する概要発表を行った。

　「レジャー白書」は、余暇活動調査などをもとにわが国の余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一の資料。１９７７年の創刊以来、通算４２号目となる。

　発表によると、２０１７年のパチンコ・パチスロ参加人口（推計）は９００万と、前年比４０万人の減少。市場規模（貸玉・貸メダル料金の総額で利益ではない）は前年より４．３％減少し、１９兆５４００億円と推計。２０兆円を下回ることになった。

　参加率は９．０％（前年比０．３ポイント減）、年間の平均活動回数は２９．４回（同０．４回減）、年間平均費用も８万５１００円（同３８００円減）とすべて減少傾向を示すなか、参加希望率も前年比０．９ポイント減の５．７％に低下した。

　会見では、志村武範主幹研究員と山口有次氏（桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授）が、レジャー市場の動向を説明。２０１７年の余暇市場は６９兆９３１０億円と前年より０．２％増加したが、パチンコを除くと２．１％増となり、パチンコ市場の縮小が余暇市場の伸びを押し止めた。参加人口では「国内観光旅行」が７年連続で首位になり、観光・行楽部門、スポーツ部門が好調。娯楽部門では、ゲームセンターがプラスになり、公営ギャンブルも堅調を示す一方、パチンコ、宝くじがマイナスとなった。

　調査は、２０１８年１月にインターネット調査により実施され、有効回答数は３２１４人（全国１５～７９歳男女）。（ニュース提供・ＬＯＧＯＳ×娯楽産業）