ＥＶシフトで「１００年に１度」変革の波　電池など部品メーカーに商機 (1/2ページ)

　自動車産業に「１００年に１度」と言われる転機が訪れている。各国の環境規制や電池などの性能アップを背景に、電気自動車（ＥＶ）などの電動車に需要がシフトしていく見通しなのだ。裾野が広い産業だけに自動車大手はもちろん、部品・部材メーカーにも変革の大波が押し寄せるのは必至だ。電池やモーターなどの関連需要が伸びるとみられ、日本企業にも新たな事業拡大の好機となる。

　２０１７年１２月、日本を代表する自動車と電機メーカーのトップが東京都内で緊急記者会見を開いた。主にＥＶ向けの電池分野でトヨタ自動車とパナソニックが提携を打ち出したのだ。

　背景には世界的な「ＥＶシフト」がある。米カリフォルニア州や中国では、自動車メーカーに対し、販売する新車の一定割合を、排ガスを一切出さないＥＶや燃料電池車（ＦＣＶ）にすることを義務づける規制を導入する予定だ。

　ＦＣＶはインフラ課題

　ＦＣＶは水素を充填（じゅうてん）するインフラ整備が課題で、普及には時間がかかるとみられる。他の国や地域でも規制強化が進めば、ＥＶがエンジン車に取って代わり、普及台数を伸ばしていく可能性が高い。世界の新車販売に占めるＥＶの比率は現在１％未満とみられるが、デロイトトーマツコンサルティング（ＤＴＣ）は２０５０年には６０．１％に拡大すると予測している。

　エンジン車の製造に必要な部品は１台で３万点とされるが、ＤＴＣはＥＶになると、エンジン部品約７０００点を含む２万点近くが不要になるとみている。駆動・伝達、操縦部品は半数近く、電装品・電子部品も大部分がＥＶには使われないという。日本自動車部品工業会の志藤昭彦会長（ヨロズ会長）は「世界の潮流とも言える変化に対応していく必要がある」と危機感を示す。

電池を制するものが電動車を制す