「メンターシップ」導入の企業増加　子育てとの両立で悩む新米ママ、先輩に相談 (1/2ページ)

　仕事と子育ての両立などについて、先輩社員らが相談に乗り、アドバイスする「メンターシップ」の手法を用い、働く女性を後押しする動きが企業の間に広がっている。

　東京海上日動火災保険は今年度の「ママメンター」の活動を８月から本格化する。全国から先輩ママ社員のメンター９８人、新米ママ社員のメンティ約２７０人が参加し、約半年間にわたって部署、地区ごとに月１回面談を行う。

　同社は社員約１万７０００人のほぼ半数が女性で、仕事と育児の両立支援が女性戦力維持に欠かせない。先輩ママ社員は「悩める新米ママ」には頼りになる存在だ。「悩みをひとりで抱え込まないよう、オフィシャルに相談できる場」（人事企画部の治田明子課長）として昨年８月に制度をスタートした。今年度はよりきめ細かな対応を目指し、メンター１人が受け持つメンティの人数を前年度の４～５人から３人程度に絞った。

　プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（Ｐ＆Ｇジャパン、神戸市中央区）は今年３月、メンターシップの手法を取り入れ、同じ境遇や悩みを持った女性社員が情報交換できるサークル活動を立ち上げた。社内で募ったテーマから１１サークルを設け、月１回、昼休みを利用して実施している。サークルは８～１０人で組織し、登録者は１００人を超える。

今後は男性社員への活動も