パチンコ参加率低下で市場縮小　レジャー白書２０１７概要発表

　日本生産性本部（茂木友三郎会長・代表理事）の余暇創研は２０日、東京都千代田区の生産性本部・経営アカデミーで、８月７日発刊予定である「レジャー白書２０１７」の概要発表を行った。

　レジャー白書は、余暇活動調査などをもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録したもので、１９７７年の創刊以来通算４１号目となる。同白書によると、２０１６年のパチンコ・パチスロ参加人口（推計）は９４０万人（前年比１３０万人減）、市場規模（貸玉料・貸メダル料）は２１兆６２６０億円（同６．９％減・前年比１兆６０３０億円減）。パチンコの参加率９．３％（１．３％減）、年間平均回数２９．８回（２．６回減）、年間平均費用８８万９０００円（１０万９０００円減）、参加希望率６．６（０．１％減）だった。

　会見では、志村武範主幹研究員と山口有次教授（桜美林大学ビジネスマネジメント学群）が、レジャー市場の動向を説明。１６年の余暇市場は７０兆９９４０億円と前年より２％縮小し、パチンコ市場の縮小が余暇市場全体を押し下げる要因になっている。また、健康ブームや節約志向でフィットネスや映画などは好調と伝えた。調査は、１７年１月にインターネット調査により行われ、有効回答数は３３２８人（全国１５～７９歳男女）。

　一方、全日本社会貢献団体機構（杉浦正健会長）は２０日、東京都港区の第一ホテル東京で第１２回社会貢献大賞表彰式および２０１７年度の助成事業助成金贈呈式を開催。社会貢献大賞には、神奈川県遊技場協同組合の「心臓手術を要する県内在住者の２人の幼児への支援活動」事業をはじめ１４団体を表彰した。（ニュース提供・ＬＯＧＯＳ×娯楽産業）