任天堂の新型ゲーム機「Nintendo Switch(ニンテンドースイッチ)」が好調なスタートを切った。3月の発売直後から品薄が続く人気で、同社は平成30年3月期に9年ぶりの増収に転じる見込みだ。一方、新たな事業の柱とすべく昨秋、本格展開を始めたスマートフォン向けアプリには勢いがみられない。主力事業は活況に沸くが、新たな収益モデルの確立という課題は依然残っている。
ビジネスの流れ変える
「良いスタートを切れた。正直ほっとしている」。4月27日、任天堂の君島達己社長は、29年3月期決算についての記者会見の席上、スイッチの好調に安堵の表情を浮かべた。
スイッチの世界販売台数は、3月3日の発売から1カ月で274万台。予定の200万台を大きく上回った。
君島社長は「今期(30年3月期)はスイッチの立ち上げでビジネスの流れを変え、販売1千万台を目指す」と意気込む。そうなれば、前機種「WiiU(ウィー・ユー)」の販売不振、業績低迷という悪夢から抜け出せる。
だがスイッチとは別に「ビジネスの流れ」を変えると期待していたスマホ向けアプリは、高い話題性の割に収益効果は乏しい。29年3月期の連結売上高4890億円のうち、スマホアプリ関連は200億円未満。前期のほぼゼロからは増えたものの、柱の事業とするには物足りない。