サポート終了まで１カ月切った「Ｖｉｓｔａ」　シェア１％割りＭＳも店じまいムード　利用者どうなる？ (1/4ページ)

　パソコン用ＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズ」を提供している米マイクロソフト（ＭＳ）社は、１０年前に発売した「Ｖｉｓｔａ（ビスタ）」に対するサポートを４月１１日（米国時間）で全て終了する。今後はウィルス感染などのリスクが飛躍的に高まる一方、使えないソフトや周辺機器が増える。前の世代の「ＸＰ」のサポート終了時には大騒ぎになった記憶が強いが、今回は当のＭＳも店じまいムードが漂う。なぜだろう？

　■ＸＰの時とは利用者数が桁違い

　米ネットアプリケーションズ社の調査サイト「ｎｅｔｍａｒｋｅｔｓｈａｒｅ．ｃｏｍ」が公表しているパソコンなどのＯＳのシェアによると、今年１月分で「Ｖｉｓｔａ」のシェアは０．８４％と、初めて１％を割った。１位の「７」４７．２％、２位の「１０」２５．３％とは比較にならない。２月はＶｉｓｔａは０．７８％とさらにシェアが減った。

　この数字は何を物語るのか。日本マイクロソフトでは「シェア１％未満ということは、大手企業などの大口ユーザーはほぼ新しいＯＳやパソコンに切り替えが終わったということ」（広報部）と解釈している。

　この１世代前の「ＸＰ」は２０１４年４月にサポートが終了した。「ｎｅｔｍａｒｋｅｔｓｈａｒｅ．ｃｏｍ」によると、その前年のＸＰのシェアは、１位「７」の４５．４％に対し、２位で３５．４％もあった。打ち切りの前年にパソコンの３台に１台以上がまだ使っていたのだから、リスク軽減のために、最新版など後継製品への切り替えを促すのは供給者の義務として当然だろう。ＭＳの言う通り、今回のＶｉｓｔａとは状況は全く違う。