□二松学舎大大学院非常勤講師・宮田正樹
昨年7月20日に発表された「10年間で総額2100億円」という日本では例のない長期・高額独占放映権契約で話題を呼んだオンライン有料配信サービス、DAZN(ダ・ゾーン)によるJリーグの試合の独占配信(中継)が、開幕早々からつまずいた。
Jリーグが開幕した2月25、26の両日とも、DAZNの配信はトラブルに見舞われたのだ。25日は16時50分ごろから約20分間、インターネット配信の画像が止まったり、データを読み込めなかったりした。26日には、大阪・吹田スタジアムで開催されたJ1、ガンバ大阪-ヴァンフォーレ甲府戦が当初案内されたチャンネルで視聴できないトラブルがあった。
このトラブルが長引けば、DAZNの普及やJリーグに大きな影響を及ぼすことになるだろうが、このようなトラブルの発生は、DAZNによる配信決定から噂されていたことでもあり、技術的な問題は早急に改善されていくことであろう。
そのことよりも、DAZNのようなインターネット上で提供されるウェブサイト、動画や音声などのコンテンツサービス、あるいはそれらを提供する事業者である「OTT」と、テレビとの視聴者獲得争いが本格化してきたことに注目したい。
ネットフリックスやHulu(フールー)など、数年前から英米のOTT事業が日本に参入してきている。16年末の加入者数をみると、ネットフリックスは世界で9380万に、Huluは1200万に達しているという。
米国では地上波テレビ、ケーブルテレビ(衛星放送を含む)、OTTが熾烈(しれつ)な視聴者獲得競争を演じている。その中で即時性に価値のあるコンテンツとして「スポーツ中継」が注目を浴び、視聴者つなぎ止めの“キラーコンテンツ”として取り合いとなった結果、昨今の米国におけるスポーツ放映権契約の高騰・長期化につながっている。