ドコモ「プレミアム４Ｇ」さらに進化　６月から下り最大３７５Ｍｂｐｓ提供

　ＮＴＴドコモは２日、高速データ通信サービス「プレミアム４Ｇ」の速度を下り最大３７５Ｍｂｐｓに向上させると発表した。新たな周波数となる３．５ＧＨｚ帯を利用した同３７０Ｍｂｐｓのサービスとともに６月から提供を開始する。

　同３７５Ｍｂｐｓのサービスは、８００ＭＨｚ帯の一部を高速通信可能な規格であるＬＴＥ専用とし、２ＧＨｚ帯、１．７ＧＨｚ帯と組み合わせることで実現。８００ＭＨｚ帯がＬＴＥ専用になっていないエリアでも、同３３７．５Ｍｂｐｓになるという。

　６月のサービス開始当初の基地局数は同３７５Ｍｂｐｓが約５０局、同３３７．５Ｍｂｐｓが約３千局になる。

　新たに利用する３．５ＧＨｚ帯はＬＴＥ専用となる。上りと下りの通信を１つの周波数で利用するＴＤＤ方式を適用。既存のＦＤＤ方式を適用した周波数帯と組み合わせて下り最大３７０Ｍｂｐｓを実現する。既に商用環境のフィールド試験で同３４０Ｍｂｐｓを達成しているという。

　同社の大松澤清博・取締役常務執行役員は「周波数を道路、データ量を車に例えると、３．５ＧＨｚ帯はまったく新しい道路をつくり、新しい規格で車を走らせることになる」と説明。「これまで混雑を解消するため、異なる周波数を合体させたり、車線を拡充したりしてきたが、今回は８車線分の道路が追加されるので、効果が大きくより快適な通信品質を体感できる」とアピールした。

　３．５ＧＨｚ帯について、都心部など利用が集中する場所に小規模の基地局を設置するアドオンセルとして展開することで、「プレミアム４Ｇ全体の能力が向上する」（大松澤取締役常務執行役員）としている。

　これらのサービスに対応した端末の準備が、夏モデルの商品発表会に向けて進んでいる。

　また、ドコモは東日本大震災からまもなく５年目を迎えることから、新たな災害対策の取り組みなどを明らかにした。

　首都直下地震に備えて重要設備の西日本への分散化のほか、地震科学探査機構（ＪＥＳＥＡ）が進める地震予測システムの実証実験に協力し、基地局に設置した高性能カメラから津波の被災状況を監視する津波監視システムの運用をスタートする。さらに石油連盟と覚書を締結し、災害時に円滑に燃料を確保し、速やかに通信サービスを復旧・維持できる体制を整えた。