東芝と長崎大　ギニアでエボラ判定検査システムの評価実施

　東芝と長崎大学は１１日、長崎大熱帯医学研究所が開発したエボラ出血熱検査試薬の実用化に向けて、西アフリカのギニアで実検体を用いた実用性評価を１７日から開始すると発表した。東芝は今回の実用性評価を踏まえ、将来的に空港や港湾施設などで、この試薬と検査装置で構成された検査システムの導入を目指す。

　東芝と長崎大は、２００９年に実用化した生物剤の同時検知システムをベースに昨年夏からエボラ出血熱検査試薬の研究を行ってきた。その過程で、長崎大熱帯医学研究所が、エボラウイルス株の検査試薬を開発した。

　現在、使われている検査システムは、血液や尿などの検体中に含まれるエボラウイルスの検査判定に１時間以上かかる。一方、今回開発した検査試薬を使った装置による疑似検体の検査では、判定時間が２０分程度まで短縮できたという。

　これを受けて、ギニアの首都コナクリにあるドンカ国立病院で、実際のエボラ患者の検体を使った実用性評価を１７日から始める。東芝と長崎大は、実用性評価の結果を踏まえ、検査システムを早期に市場へ投入したい考えだ。