貸し農園運営最大手のアグリメディア(東京都新宿区)は、サポート付き市民農園「シェア畑」の従業員向けに「日本農業検定」を導入する。同検定を実施している、一般社団法人全国農協観光協会(同千代田区)との連携で実現した。
シェア畑には、野菜づくりの指導員である菜園アドバイザーが65人在籍。70%が60歳以上のシニア世代で、事業拡大に伴って、今年は65人から120人への増員を予定している。
従業員向けに検定を導入するのは、野菜づくりの知識だけでなく、日本の農業や食に関する総合的な知識の体系的な習得を図り、利用者へのサービス向上に役立てるためだ。
4月以降は、5000人を超えるシェア畑の利用者へのサービスメニューにも同検定の提供を予定している。
シェア農園は種や苗から農具まで全て準備されているため、手ぶらで訪れて気軽に野菜づくりを楽しむことができる。
日本農業検定は、2013年度に3級からスタートした。栽培、農業全般、環境、食に関する基礎的な知識を習得することを目的としている。初めて農業を学ぶ人や職場で農業の基本的な知識を必要としている人のほか、家庭菜園を楽しんでいる人や体験農園などで野菜を栽培している人など、幅広い人を対象としている。今後、2級の実施も予定している。