フィットネス、介護予防に着目　運営事業者の参入活発、認証制も追い風 (1/4ページ)

　フィットネスクラブなどの健康運動サービス業界で、介護予防の効果に注目したサービスが活発化している。「より健康的な人生を送りたい」という６０代後半の団塊世代のニーズを取り込むのが狙いだ。政府も増え続ける医療費抑制などのため、事業者の認証制度を今年４月から導入するなど、健康産業の育成を政策の柱に掲げており、業界に追い風となっている。

　団塊世代取り込む

　東京都調布市の住宅地にあるデイサービス施設「悠悠いきいき倶楽部」。介護保険制度で要支援１、２に認定された軽度者を対象に、筋力トレーニング機器を使用した「パワーリハビリテーション」を実践している。週２回通っている男性（８１）は「足の関節が悪くて歩くのが困難だったが、機器で足の筋力がついたおかげで転ばなくなった」と笑顔で話した。

　施設を運営するフランスベッドは２０１０年２月から、「介護保険が使えるフィットネス＆カルチャーセンター」をコンセプトにデイサービス事業に参入。現在、直営とフランチャイズを合わせて全国２６カ所まで拠点を増やした。大型家具店の進出などにより経営が悪化した中小家具店が、店内の空きスペースを活用して始めたケースもある。

フランスベッドメディカル営業企画課の岡田大輔主任は…