自動車“勝ち組”、研究開発増額へ　環境・安全を強化、生き残りへ先手 (1/4ページ)

　２０１４年９月中間決算で好業績を達成した自動車メーカーが１５年３月期の研究開発費を従来計画から増額している。増額分は設備投資も含めて大手４社合計で７００億円に上る。安全・環境技術などの開発を強化し、今後の競争に向けて先手を打つ狙いだ。

　「せっかく利益が出ているから、何に使うかといえば商品か技術。生き残るにはそれしかない」

　中間期で過去最高の営業、最終利益をたたき出した富士重工業の吉永泰之社長は強調する。同社は、通期の試験研究費を従来より１００億円多い８４０億円に増やした。研究費は、外部機関への試験委託費用などに充てる。プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）など環境対応車やエンジンの燃費向上のほか、衝突被害軽減ブレーキなど安全技術の開発を加速する構えだ。

「成長に向けた次の一手を打っている」（大手メーカー幹部）