ソニー、薄氷の黒字化　スマホ苦戦でパナや三菱電機と明暗 (1/2ページ)

　シャープを除く電機大手７社の平成２６年４～６月期連結決算が３１日、出そろった。６社が最終黒字を確保したが、ソニーは不動産売却益などの影響が大きく、電機部門の再建は道半ばだ。一足早く、赤字事業の解消を進めたパナソニックなどが復調するなか、各社の業績回復にはばらつきが目立つ。

　「電機部門の赤字構造は転換していない。構造改革を着実に実行していく必要がある」

　ソニーの吉田憲一郎最高財務責任者（ＣＦＯ）はこの日の決算説明会で気を引き締めた。４～６月期の最終利益は前年同期の８．６倍の２６８億円だった。だが、金融や映画・音楽部門の好調に加え、旧本社ビルなどの売却益１４８億円を計上したことが主因だ。通期は人員削減など構造改革費用がかさみ、５００億円の最終赤字になる見通しだ。

　懸案のスマートフォン（高機能携帯電話）などの販売はいぜん苦戦している。モバイル事業の４～６月期の営業損益は２７億円の赤字（前年同期は１２６億円の黒字）となり、通期見通しも２６０億円の黒字を０円に下方修正した。

　スマホは中国メーカーが低価格機などでシェアを伸ばしており、世界最大手の韓国サムスン電子でさえ、４～６月期は営業減益だった。平井一夫社長は赤字が続く電機部門の黒字化を掲げ、スマホやゲームに力を入れてきたが、公約の実現に“黄信号”がともりつつある。