国内石油化学、シェールガス革命を逆手に　新技術で生き残り図る (1/4ページ)

　国内の石油化学業界に回復の兆しが見えてきた。大規模な設備増強を進める中東や中国などとの価格競争で２０１２年度は大幅な減益となったのに対し、今年度は円安効果に加え、増産が続く自動車やタブレット端末の部材である高機能化学品の需要が拡大。さらに過剰設備の再編が進むことで、需給の改善に一定のめどがつきそうだ。だが、主要輸出先の中国での採算悪化や、米国の「シェールガス革命」に伴い生産される安価なエチレン原料の流入にどう対応するかなど課題は山積している。

　「かなり回復の兆しが出てきた一年だった。薄日が遠くに見えてきた感じだ」

　石油化学工業協会の小林喜光会長（三菱ケミカルホールディングス社長）は昨年の状況をこう総括した。

　石化製品の基礎原料であるエチレン生産設備の昨年１０月の稼働率が８７％と昨年の最高値となったこともあり、小林会長は「今年１～３月には採算ラインの９０％に戻るだろう」と強調。１１年９月以降、２５カ月連続で９０％を下回った稼働率の下げ止まりに期待を寄せた。

基礎化学品を中心に設備増強が相次ぎ、供給過剰は解消していない