日本最大の契約数を持つNTTドコモがiPhone(アイフォーン)を取り扱う可能性が浮上した。これが現実となれば、国内市場を主戦場にしてきたスマートフォン(高機能携帯電話)端末を製造する日本メーカーが、さらに厳しい状況に追い込まれるのは避けられそうにない。
米アップルは、韓国サムスン電子とのスマホのシェア争いを巻き返す狙いだ。アイフォーンの新モデル投入をてこにしたアジア攻略をシェア挽回の鍵に位置づけているとされる。
日本市場でも、ソフトバンク、KDDI(au)、ドコモの3大携帯事業者と手を組み、シェアのかさ上げを目指すとみられる。
日本国内で圧倒的な強さをみせるアイフォーンだが、世界のスマホ市場をみると、アップルのシェアは伸び悩んでいる。