基地局倒壊してもスマホでメール可能　超小型無人飛行機を開発 (1/2ページ)

　数年後の実用化目指す

　巨大地震などで通信インフラが途絶えた場合、地上の移動式通信装置と連動してスマートフォン（高機能携帯電話）のメール機能などを復活させる超小型無人飛行機を、総務省所管の研究機関「情報通信研究機構」（ＮＩＣＴ）が開発したことが１０日、分かった。

　実証実験にも成功し、数年後の実用化を目指す。南海トラフ巨大地震などで安否確認などの通信サービスが不通になる事態が懸念される中、被災地の通信手段を確保するシステムとして期待される。

　開発したのは、ＮＩＣＴワイヤレスネットワーク研究所（神奈川県）の三浦龍室長ら。超小型無人飛行機（全長約１・４メートル、重さ約５・９キロ）は発泡材と樹脂製で、搭載されたリチウムイオン電池を使って時速約７０キロでプログラム通りに自動飛行。

　機体から１５キロメートル以内の地上に、ＮＩＣＴが開発した箱形で持ち運び可能な小型通信装置を置くだけで、携帯電話の基地局が稼働しない地域でも携帯会社を問わずスマホのメール機能などが使用できる。

超小型無人飛行機は、あらかじめ設定した飛行空域を最大約２時間にわたり自動的に周回する