高級テレビ「４Ｋ」消費者の反応は？　シャープなど電機各社が販売強化 (2/2ページ)

　ただ、家電エコポイント制度の終了や地上デジタル放送への移行により、テレビ販売は反動減が続いている。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）によると、今年１～１０月の薄型テレビの国内出荷台数は５０８万台と前年同期から約７割落ち込んだ。１１月以降も「販売不振は続いている」（市場関係者）といい、年間を通じて前年から半分以上落ち込むのは避けられない情勢だ。

　こうした中、各社はテレビの販売計画を相次いで引き下げている。ソニーは１５５０万台から１４５０万台に、東芝は１６００万台から１３００万台に見直したばかりだ。

　ただ、シャープデジタル情報家電事業本部の戸祭正信・液晶ＤＳ第一事業部長は「１４年、１５年以降、４ＫがフルＨＤに取って代わっていく」との見通しを示し、４Ｋの普及に自信を示した。ソニーの加藤優・最高財務責任者（ＣＦＯ）も「数量の拡大から安定的収益基盤の確立への方針転換を目指しており、想定以上の収益改善がみられている」と話している。