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デジタル家電“総崩れ”の様相　大手各社、テレビ販売計画を下方修正 (1/4ページ)

2012.11.10 08:30

　家電不況

　電機や精密機器メーカーなどが２０１３年３月期のデジタル家電の販売計画を相次いで下方修正している。

　パナソニックと東芝が薄型テレビの販売見通しを従来予想から２割前後下方修正したほか、任天堂とソニーは携帯型ゲーム機の見込みを１割前後減らすなど、まさに“総崩れ”の様相を呈している。

　国内需要の低迷に加えて、反日感情の高まりに伴う中国販売の縮小などを織り込んだためだ。「デジタル家電不況」を抜け出すためには、新たな市場を生む魅力的な新商品の開発が欠かせない。

　パナソニックと東芝、ソニーの３社は１２年９月中間決算に合わせて、薄型テレビの通期販売見通しをいずれも下方修正した。７月時点の予想に比べパナソニックは３５０万台、東芝は３００万台引き下げた。

　ソニーは期初に１７５０万台の販売を目指したが、８月に２００万台減らし、今回さらに１００万台下げた。