インターネットを介して複数の人が同時に参加できるオンラインゲーム市場が急成長する中、カプコンやディー・エヌ・エー(DeNA)など日本企業がアジアに開発拠点を設ける動きが活発化してきた。日本よりも利用者数が多いといわれるアジアで、現地向けのオリジナルゲームを開発するのが目的だ。同時に優秀な開発者を発掘したいという狙いも兼ねている。新作ソフトの量産が求められるゲーム業界では、開発者の確保は重要課題だけにアジアを舞台にした“人材獲得競争”は今後さらに激化しそうだ。
「日本で培ったゲーム作りのノウハウとアジアの文化を融合させたゲームを開発したい」
8月10日。ゲームソフト大手のカプコンは、台湾・台北市に開発拠点を設立すると発表。現地で行われた記者会見の席上、同社の人気ゲーム「ストリートファイター」シリーズのプロデューサーである小野義徳氏は、力強くこう語った。
カプコンは、台湾や香港、東南アジアを対象に日本で人気のオンラインゲームを配信するほか、台湾の開発者を雇用して現地向けのオリジナルゲームの開発も目指す。