端末価格が実質0円のアイフォーン効果でスマホ比率が7割前後に達しているとみられるソフトバンクは、高速データ通信対応端末の投入で「今年度はさらに比率が高まる」(同社関係者)見通しだ。
調査会社のMM総研によると11年度の国内スマホ出荷台数(メーカー出荷ベース)は2340万台で、携帯電話全体の56%に達したが、販売台数は4割前後にとどまったもよう。16年度には3555万台に増え、全体に占めるスマホ比率は83%超に達すると予想。今後も大きくシェアを高めそうだ。
ただ、スマホ利用者が増えればデータ伝送量も急増し、従来型端末の通信設備では対応しにくい。昨年から今春にかけて重大な通信障害が多発し、これに対応した抜本的な対策はまだ途上で、高速データ通信に対応した設備投資もこれから。携帯電話事業者がスマホの顧客争奪戦を繰り広げる一方で、設備投資が後手に回れば新たな混乱を招く懸念もある。(芳賀由明)