ソニーの人員削減が1万人規模に上ることが判明したが、業績悪化が顕著な電機業界では同様の人員削減や賃金カットが相次ぎ、“リストラの春”の様相を呈している。各社はITバブル崩壊やリーマン・ショックの後にも同様のリストラを実施したが、そのたびに事業の縮小均衡や人材の海外流出ばかりが繰り返されてきた。苦境に立つ電機業界が、またも「負の連鎖」に陥ろうとしている。
「避けては通れない、痛みを伴う選択を実行する場面があるかもしれない」
4月1日付で就任した平井一夫社長兼最高経営責任者(CEO)は社長内定を発表した2月の会見でこう語り、人員削減も辞さない姿勢を示していた。
同社はリーマン・ショック後の平成20年12月に世界で1万6千人以上の削減を発表し、世界に9拠点あったテレビ工場を4拠点に削減した。だが、韓国勢との競争激化や円高に加え、東日本大震災やタイの洪水なども重なって完全にじり貧状態に陥っている。
(次ページ)テレビ事業への集中投資が裏目に…