家電の代表格である薄型テレビやパソコンの値崩れが止まらない。40型のテレビは店によっては3万円台に突入。1年前より3割以上安く「1インチ1000円以下」が当たり前になりつつある。パソコンも売れ筋のノート型で昨年秋の新商品が半値近くになる異常事態だ。販売競争が激しくなる一方で、消費者の購入意欲は鈍く、価格が下げ止まる気配はない。
「メーカーの余剰在庫を大量に買い付け、価格を下げている」
大手家電量販店の担当者はテレビの値下がりの裏側をこう明かす。
調査会社のBCNによると、薄型テレビの今年2月の平均単価は4万6900円。1年前の6万3800円から35%の急落だ。価格下落は地上デジタル放送に本格移行した昨年7月以降に加速。売れ筋の32型では2万円台前半の製品すら店頭に並ぶ。
薄型テレビが1インチ1万円の壁を越えたのは平成16年ごろ。8年間で10分の1以下になった。
量販店の値下げ努力もむなしく、販売は振るわない。電子情報技術産業協会(JEITA)が21日に発表した統計によると、薄型テレビの2月の国内出荷台数は前年同月比64%減の58万5000台。7カ月連続で前年を割り込んだ。