ソニー新体制いきなりの試練　テレビ再生強調、ゲームでナンバーワン誓う (1/2ページ)

　ソニーの平井一夫副社長は２日の記者会見で、業績低迷の元凶となっているテレビ事業について、「テレビは家庭の中心にあり、さまざまなコンテンツを楽しむための出力機器だ。簡単に撤退・縮小することはない」と宣言、次期社長兼ＣＥＯ（最高経営責任者）としてテレビ事業から“逃げる”考えのないことを改めて強調した。

　「主役」奪う韓国勢

　２０１２年３月期に２０００億円超まで膨らむテレビの営業赤字についても「パネルの調達コストは来期以降、年間５００億円削減できる」（平井氏）と述べ、１３年３月期には半減できるとの強気の見通しを示した。

　会見に同席したハワード・ストリンガー会長兼社長兼ＣＥＯは、４期連続の最終赤字を招いたことについて「ＣＥＯなので当然責任はある」と述べる半面、「当社も成長目標を立て、経費節減などに努めたが、リーマン・ショックや東日本大震災などに見舞われ、他社を含めて事業が後退した」と、業績不振には外部環境の悪化が大きく影響したとの考えを示した。

　しかし、外部環境が“平時”の状況だったとしても、商品開発やコスト競争力の向上で後手に回ったストリンガー体制では、テレビ事業の再生がおぼつかなかったことは明らかだ。

　ソニーは２年前に４０００万台と計画した２０１３年３月期のテレビの世界販売台数を２０００万台に半減することを軸にした新たな収益改善策を打ち出しており、その一環で液晶パネル製造会社「Ｓ－ＬＣＤ」を共同運営してきた韓国サムスン電子と合弁を解消する構造改革も進めてきた。